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韓国の農心が販売するインスタントラーメン「辛ラーメン」から、1.5ミリの幼虫が発見されたことが分かった。関係当局が調査に乗り出している。

韓国の報道によると、全羅北道・郡山市に住む20歳の女性が、スーパーマーケットで購入した「辛ラーメン」のカップ麺を食べていたところ、中から幼虫が出てきたという。女性は郡山市に調査を依頼した。

女性は幼虫を撮影しており、韓国のネット上には1.5ミリほどの白い虫がカップ麺のふたに付いている写真が拡散している。カップ麺の流通期限は2014年1月16日という。

女性はメディアに対し、「ラーメンを食べていたら幼虫を見つけたのでビックリした。韓国の有名な食品会社の商品に、どうして幼虫が入るのか理解できない」と怒りをあらわにした。

農心は幼虫騒動について、「ラーメンの包装過程で生じた隙間に幼虫が入ったり、ラーメンスープは農産物なので選別過程で入る可能性がある」と説明し、正確な経緯を把握するため調査を行う方針だと答えた。

「辛ラーメン」は韓国で不動の人気を集めているインスタントラーメンだが、最近は「ココ麺」(パルド)や「長崎ちゃんぽん」(サンヤン)といった新規商品が人気を集めており、今回の騒動は農心にとって打撃になるとみられる。

http://news.livedoor.com/article/detail/8141578/



堂々と異物混入の可能性を認めている食品会社。虫が入るのは不可抗力でしかたがないということか。
以下関連情報。すでに日常茶飯事だがくれぐれも韓国製食品には気をつけよう。

●辛ラーメンで有名な農心のカップ麺『ユッケジャン』からウジ虫ウヨウヨ
http://www.youtube.com/watch?v=uLFyTlY0F-g

●農心 異物混入問題

http://ja.wikipedia.org/wiki/農心
#.E7.95.B0.E7.89.A9.E6.B7.B7.E5.85.A5.E5.95.8F.E9.A1.8C

●キムチの日本向け輸出「衛生検査が3年間免除に」=韓国

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0601&f=national_0601_195.shtml

こんな有害物質はさっさと輸入禁止にすべきなのに政府は何をやっているんだろう。
海外では、ドイツと英国が人体に有害だとして輸入禁止にしている。

拍手[1回]

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韓米同盟は今年還暦だが、米日同盟はそれより2年長い。軍事的な側面で見ても駐韓米軍の数が約3万人なのに対して駐日米軍は約5万人だ。経済力も韓国の国内総生産(GDP)はいまだ日本の5分の1の水準だ。米国にはどうしても韓国より日本のほうが重要とならざるを得ない。

問題は、韓米同盟が米日同盟より一段格下だと見るために、韓国と日本で利害が衝突する際に米国が日本の肩を持つのが常だという点にある。最も大きいものこそ独島問題だ。米国国務省が作成した対日講和条約(サンフランシスコ平和条約)の最終案では独島が日本領だと米国が認めたと日本は主張している。

こういうあきれたことが起きたのは、ダグラス・マッカーサー将軍の政治顧問であり日系夫人を持つウィリアム・シーボルドの影響のためというのが学界と外交家の指摘だ(訳注:妻Edithの母親が日本人)。彼は国務省に対して、「独島を日本領に編入してレーダー基地を建設すれば対ロシア防衛に有利だ」という主張を展開した。結局最終案が修正された。日本が独島を自分の領土だと言い張る口実を米国が提供したのだ。

米国にとって韓国よりも日本のほうが重要だという「不快な真実」は、最近の米日「2+2会談」で改めて確認された。米国が、日本の集団的自衛権行使を歓迎するという立場を明らかにしたのだ。これは侵略の過去を否定する日本に、何の支障もなく再武装できる道を開いたのと同じだ。

ともすれば連邦政府業務まで麻痺するほど苦境の米国にとって、アジア地域の安全保障に責任を負うという日本の分担提案は歓迎すべきものかもしれない。だが、日本が右傾化して強大化する時、我が国の歴史は常に悲劇につながった。警戒しなければならない。しかも朴クネ大統領が、「日本が歴史と領土問題で退行的発言を継続して(我が国を)侮辱している」と指摘したその僅か3日後に、米国はこの言葉を聞き流したかのように日本の再武装に一点の迷いも無く賛成した。我が国には無視を、日本にはプレゼントを与えたのだ。

一部では、米日軍事同盟がますます強化されてその中で日本の役割が大きくなる傾向が固まった場合、米国は再び韓半島を日本に任せて管理すると考える可能性がある憂慮している。第2の桂-タフト密約も排除できないという話だ。約60年前にそうだったように、今回も米国国務省では日本人の妻を持つダニエル・ラッセル東アジア太平洋次官補など韓国通よりも日本通が絶対優位だ。

中国は、米国が日本の再武装に賛成すると直ちに、「地域の平和と安定の脅威となる誤った道に入っている」として強力に批判した。我が国は後頭部を殴られても韓米同盟で縛られて一言も言えない。同盟は大切だがその前提は平等と相互尊重にある。日本により大きい役割を望む米国の価値と、反省しない日本を許すことはできない我が国の価値が同じであるはずがない。少なくとも日本の再武装に対しては、米国ではなく同じ被害者である中国の立場のほうが我が国に近い。いくら努力しても米日同盟の贋物にならざるを得ない韓米同盟なら、再考すべき時だ。

韓国紙 韓国日報 (ソース韓国語) 2013.10.06
http://news.hankooki.com/lpage/opinion/201310/h2013100621020784900.htm


まとめると、「米国が日本をひいきするのは米国の政府関係者の身内に日本人がいるから」と読める“トンデモ記事”である。その稚拙さに目を疑うがこれが韓国の一般的な新聞記事なのだ。

 親戚や身内つき合いで、国家の重要事項を決定し運営出来るとでも思っているのだろうか?韓国のような小国ではそうなのかもしれないが、他国でも同じことをしていると思い込んでいる、相変わらずの“井の中の蛙”的な思考ぶりには閉口し失笑してしまうほどだ。そのあまりにも鎖国的思考回路は、世界各国の中でも懸絶している。あまりにも無知すぎる。

 かの国の、「国家の運営」という重大事項に対する浅はかな捉え方が垣間見える。まるで「飲み会の幹事が親戚の経営する居酒屋に決める」レベルではないか。日本の学生の部活動運営の方がよっぽど組織的だ。

「不快な真実」と表現することも実に韓国らしい。自国に都合の良い、心地よいことばかり“真実”として捏造し、面白くないことは無かったことにして見ぬふりをし、教育する。「歴史を直視しない」「真実を直視しない」のは、そうやって国家ぐるみで国民を洗脳し続けている韓国の方だ。

同じアジア人とはいえ、日本人とは似て非なる者。日本は勿論、世界各国と比べても、そのあまりの価値観の違いにただ驚くばかり、それが韓国だ。

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 米国内で韓国系団体による、日本を貶める暴挙が続いている。全米20カ所以上で、慰安婦の像や碑の設置計画を進めるだけでなく、「日系人に英語を教えるな」などと常軌を逸した要求まで突き付けているという。国際政治学者の藤井厳喜氏は9月中旬、日系人や在留邦人からの「反対運動に協力してほしい」という求めに応じて、米ロサンゼルスで慰安婦問題の講演をしてきた。藤井氏による衝撃リポート。

 私(=藤井)は9月14日に「日系人の心の故郷」といわれるロサンゼルス・ガーデナーで、翌15日は同・リトル東京の日米文化会館で、「慰安婦問題の真実」について講演してきた。
 韓国系団体による全米各地での慰安婦の像や碑の設置計画に対し、私はこれまで、日本で出版した著書やネットで問題視したり、厳しく抗議してきた。米国内の日系人や在留邦人の方々も、韓国側の暴挙に我慢の限界に達し、「日本や日本人の名誉を汚すな」「歴史を捏造するな」と立ち上がった。私はこうした反対運動の講演会にボランティアとして呼ばれた。

 講演では、慰安婦についての韓国側の主張が全くの歴史捏造に過ぎないことを詳しく解説した。
 簡単に言うと、「第2次世界大戦当時、公娼制度は合法だった」「慰安婦は世界各国にあったプロの戦時売春婦であり、日本兵を上回る高給を受け取っていた」「民間業者が慰安婦を募集・運営していた。軍による強制連行の実例は1例もない」「慰安婦問題は、日本の反日メディアによる捏造報道がきっかけである」「河野談話撤回の必要」といったことだ。

 それぞれ、約120人と約150人の参加者は熱心で、質疑応答も活発だった。「大変、参考になり、勇気づけられた」「反日メディアの罪に怒りを感じた」「最後まで戦っていきたい」という言葉や決意を聞いた。
 日系人や在留邦人の熱意にも押され、私は慰安婦問題を1から英語で解説した動画をユーチューブにアップした。韓国系団体による事実無根の主張を受けて、事情がよく分からないまま慰安婦の像や碑の設置に協力している米国や世界中の方々に、真実を伝えるためだ。

 こうしたなか、現地では日系人への実害が発生していた。

 韓国、中国系による日系の子供に対するいじめや、日系企業の米進出妨害の懸念などは伝えられているが、ロス地域の成人学校に通う在留邦人は、次のようなエピソードを披露した。
 「ある日、韓国の反日団体から成人学校に手紙が届いた。そこには、何と『日本人にはあなたの学校で英語を教えないように。日本人は英語を学ぶに値しない国民だ』と書かれていた。状況は、反日ヘイトスピーチ(憎悪表現)といった段階ではなく、反日ヘイトクライム(憎悪犯罪)に近づきつつある。背筋が寒くなった」

 韓国人の反日活動家の言葉をもってすれば、「慰安婦像設置の真の目的は、日本国民が道徳的に世界で最低最悪の国民であることを世界に証明すること」だという。彼らが、真に人権思想が分かっているならば、とてもこんな反日活動はできない。

ここまで来ると、単なる歴史捏造による反日運動の枠を超えて、もはや、「新しい人種差別(レイシズム)」「日本人に対する人種的偏見(レイシャル・プレジュディス)を創り出す運動」と言わざるを得ない。

 今、日本人が立ち上がらなければ、先人やわれわれの名誉だけでなく、未来の日本民族の名誉までも奪われる。対峙すべきは、韓国系団体や韓国世論だけでなく、日本国内の反日メディアや反日分子である。

 すでに、日本の普通の主婦らがインターネットなどを通じて、米国の議会や市議会、メディアなどに慰安婦問題について、抗議・要請文を送り続けている。正しい歴史を次世代につなぐネットワーク「なでしこアクション」や、日本女性の会「そよ風」の方々による尊い活動を、心から称賛したい。

 日本人は決意を固めて、反撃に転じなければならない。

 ■藤井厳喜(ふじい・げんき) 国際政治学者。1952年、東京都生まれ。早大政経学部卒業後、米ハーバード大学大学院で政治学博士課程を修了。ハーバード大学国際問題研究所・日米関係プログラム研究員などを経て帰国。テレビやラジオで活躍する一方、銀行や証券会社の顧問、明治大学などで教鞭をとる。現在、拓殖大学客員教授。近著に「米中新冷戦、どうする日本」(PHP研究所)、「アングラマネー タックスヘイブンから見た世界経済入門」(幻冬舎新書)。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20131007/frn1310071811011-n1.htm


国内の不満を外に向けさせるための中韓の反日政策だが、度が過ぎてしまって国外までにも害を及ぼすほど暴走している。彼らの言う戦争被害とは、根拠も証拠も蓋然性(がいぜんせい)も一切無いでっち上げばかりだ。幼少期よりこういう教育を受けた民衆達はそれを信じきってしまい、客観性や論理性を欠いた思考に転落している。

冷静な判断さえも出来なくなり感情論で叫んでいるだけで、もはや
洗脳されたカルト集団と化している。何十年もこういうことを続けているのだ。
過去・現在の日本人だけではなく、今後我々の子孫にも濡れ衣を着させるつもりらしい。
日本人は声を上げるべきである。

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中央日報/中央日報日本語版

韓日関係が険悪になり、日本国内の取材環境もよくない状況だ。 

  今と比べると、特派員として赴任した昨年8月はまだ太平天下だった。ピークにあった韓流ブームのおかげで、どこへ行っても誇りを感じた。その後、昨年夏の李明博(イ・ミョンバク)大統領の独島(ドクト、日本名・竹島)訪問と「天皇謝罪要求」発言で暗雲が広がり、安倍内閣発足後は暴風雨に変わった。 

  敏感になっているという点では、日本国民も韓国国民に劣らない。原発汚染水問題で韓国政府が日本水産物輸入を禁止すると、現場で感じる体感葛藤指数はさらに高まった。 

  先月中旬、JTBCの福島特集のため東京の都心で世論調査を行った。「汚染水の流出後、水産物を食べるのにどれほど不安を感じるか」を尋ねる客観式質問項目のパネルを持って銀座を歩き回った。ある程度は覚悟していたが、本当にいろいろなことがあった。工事現場の出入り口にいた警備員は韓国の取材陣であることを知ると、「ここをうろつくな」と言って追い払った。穏やかな感じの50歳代の男性は私たちに唾を吐いた。感情をあまり表に出さないという日本人から受けた行為だ。 

  最近は日本メディアからも不快な思いにさせられた。先月21日に日比谷公園で開かれた韓日まつりの開幕式に関する、ある日刊紙の記事のためだ。 

  「反日意識をあおるのは韓国メディア」「『対立を乗り越えて一つになる気持ちを感じてほしい』という李丙ギ(イ・ビョンギ)駐日大使に対し、韓国の記者は『竹島と慰安婦問題で両国関係は悪化しているのでは』という意地悪い質問を投じた」という内容の記事だ。開幕式当日に現場を取材し、「安倍首相の昭恵夫人が開幕式に出席したが、その意味はどう評価されるか」という好意的な質問を李大使にした当事者としては、同意できない記事だった。 

  両国関係が歴代最悪であるだけに、ある程度の感情的な争いは避けられない。しかし相手を責める方法は精巧でなければならない。相手が納得しない下手な攻撃はすぐに反撃にあう可能性がある。心配されるのは、最近、韓国側で感情に流される行動が時々見られるという点だ。 




  先日、日本アニメの巨匠が引退すると、韓国ネットユーザーの間では「安倍首相が憎くて引退するのかもしれない」という分析があり、日本メディアは待っていたかのように韓国のこじつけケースとしてこれをホームページで紹介した。日本水産物禁輸措置の主務長官の右往左往も同じだ。当初は「科学的な観点で言えば現在は問題ないと考える」として日本側に同調していたが、ある日急変して「非道徳的な連中」と露骨に非難をすれば、聞く側はうなずくだろうか。論理と一貫性なくただ言い張るばかりでは、「汚染水問題を完全にコントロールしている」という嘘を世界を相手に主張する日本政府と何も変わらない。 

  ソ・スンウク東京特派員

http://japanese.joins.com/article/856/176856.html?servcode=100&sectcode=140

写真は、本文とは直接関連はありませんが内容は真実です


何事も「論理と一貫性」は大切だ。しかし、わざわざ新聞で記事にして呼びかける内容だろうか。文明的社会人なら言わずもがなであると思うが。流石は韓国としか言いようがない。

記事中に気になる部分がある。
“韓国人は「最近」「時々」感情に流される行動が見られる”・・・。いや、最近でも時々でもない。“古来より”とか、“生まれつき”の間違いではないのか。むしろ日常茶飯事であろう。

「論理・一貫性」「感情に流されず」とは、かの国に最も欠けている部分だと思う。この韓国人記者が言っていることは正しいが、これを実践するのは無理だろう。
元々、韓国人は論理性も客観性も証拠も一切持ち合わせていないのだから話のつじつまが合うはずが無い。


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日韓併合について、日本人が声を大にして言いたい事をしっかりと世界に向け英語で歌ってくれている。
日本政府に一番見習って欲しいことである。

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